2019年の裁定買い残
2018年12月から徐々に増加しています。
2018年8月の裁定買い残
2018年8月の記事から抜粋
裁定買い残高の変化は、主に外国人投資家による、日経平均先物の投機的な売買動向を表しています。
そこで、裁定買い残高から現在の位置はどの辺りかを調べてみました。
外国人投資家が先物を買うと、先物が現物に対し一時的に割高になるので、裁定業者(主に証券会社)が、先物売り・現物買いの裁定取引を実行します。
すると、裁定買い残高が増えます。
→外国人投資家から先物買いが入ると、裁定買い残高が増加する。
一方、外国人投資家が日経平均先物を売ると、先物が現物に対し一時的に割安になるので、裁定業者が先物買い・現物売りを実行し、裁定取引を解消します。すると、裁定買い残高が減少します。
つまり、
→外国人投資家から先物売りが入ると、裁定買い残高が減少する。
今の日本株の短期的な動きを決めているのは、外国人です。とりわけ、足の速いヘッジファンドなどによる先物売買が、短期的な急騰急落に大きく影響しています。したがって、裁定買い残が増加するとき日経平均は上昇し、裁定買い残が減少するとき日経平均が下落する傾向が鮮明です。
したがって、裁定買い残高がピークをつける(増加から減少に転じる)時、日経平均は上昇から下落に転じ、裁定買い残高がボトムをつける(減少から増加に転じる)時、日経平均は下落から上昇に転じることが多くなっています。
現在は2018年8月の底値とほぼ同等の水準にあります。
しかし、裁定買い残は2018年8月で1兆5000億円
2019年2月で7000億円
と考えると買いがだいぶ少なく割安感があるようにみえます。
ただし、日本市場は海外市場の影響をもろに受ける傾向があるので、その点であまり強気になれません。
アメリカが金利上昇を2019年はストップしましたが、次に上昇させるときは注意が必要と思います。
また、3月末のEUBrexitのゆくえなど。
その時はつまり、チャンスが来るということになります^ ^
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